TCFDへの対応

トヨタ紡織グループは「地球環境保護を重視した企業活動の推進」を基本理念に、持続可能な社会の実現に向け、トヨタ紡織グループ一体となって地球環境保護に貢献しています。
2016年に「2050年環境ビジョン」を策定し、2020年には「取引先とともに「ものづくり」の革新を図り、環境負荷のミニマム化を実現する」をマテリアリティ（本業を通じて優先的に取り組む重要課題）として特定し、環境へ配慮した取り組みを推進しています。
2020 年4月に「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD^※）」の提言に賛同しました。気候変動が事業に与える影響とそれによるリスクと機会をシナリオに基づいて広範に分析することで、自社の取り組みの方向性を確認し、今後の経営戦略に反映していきます。

Task Force on Climate related Financial Disclosures

ガバナンス
戦略
リスク管理
指標と目標

ガバナンス

取締役会での意思決定、経営戦略会議、経営企画会議、経営会議などで業務執行
取締役会での意思決定、経営戦略会議、経営企画会議、経営会議などでの指示に基づき、カーボンニュートラル環境推進会議や各地域の環境委員会で実務的な環境施策を検討し、実施
気候変動をはじめとする課題を特定し、解決する姿として「マテリアリティ」を策定し、取締役会で決定
「 2050年環境ビジョン」や「2025年環境取り組みプラン」の内容を踏まえて、毎月KPIのチェックを行い、節目ごとにカーボンニュートラル環境推進会議で目標管理やモニタリングを実施し、その内容を取締役会で報告・審議
気候関連の機会は、カーボンニュートラル環境推進会議での検討を経て、経営企画会議で対応方針（機会への投資の意思決定）を決定
リスク管理推進会議、CSV推進会議、経営会議で状況の確認を行い、その内容を取締役会で報告・審議することで、自社の目標・戦略などの見直しを検討
トヨタ紡織グループの気候関連リスク（台風や洪水など）の特定・評価・管理は、最終的にリスク管理推進会議に報告・決裁し、その内容を取締役会に報告

戦略

気候関連のリスクと
機会のシナリオ分析

①シナリオ分析結果

国際エネルギー機関（IEA）による移行面で影響が顕在化する「1.5~2℃シナリオ^※1」と、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）による物理面で影響が顕在化する「4℃シナリオ^※2」を踏まえ、短期・中期・長期のリスクと機会を抽出。
特にリスク・機会の評価が高いものを下表に記載。

1.5℃シナリオ：NZE（IEA World Energy Outlook 2021）、2℃未満シナリオ：SDS（IEA World Energy Outlook 2021）
4℃シナリオ：RCP8.5（IPCC第5次評価報告書）

	要因	リスク / 機会	評価	対応
移行リスク（1.5~2℃シナリオ）	カーボンプライシングなど気候変動政策の強化	炭素価格導入などによる調達コスト増加	リスク	サプライヤーに対する調査（CO₂排出量、削減取り組みなど）、目標設定に向けた活動の推進サプライヤーへの支援（省エネ事例の共有、新材料・新工法の共同開発、再エネの共同購入など）
		炭素価格導入が直接的またはエネルギー価格として間接的に影響し、操業コストが増加	リスク	さらなる省エネにつながる高効率設備導入、新工法の開発推進再エネの導入推進物流の最適化（地産地消による輸送にともなうCO₂削減）
		脱炭素化に向けた省エネ、再エネ投資による費用の増加	リスク	ICP（Internal Carbon Pricing)導入による投資の最適化
	車の電動化促進施策の強化	トヨタグループ間連携をともなう新しい分野の事業拡大	機会	新たな事業領域の拡大・提供価値の多面化
	車の電動化促進施策の強化	電動化対応製品の需要増加	機会	さらなる電動化対応製品の企画・開発
	顧客の評価、消費者の価値基準の変化（環境意識の向上など）	低炭素化が不十分な製品の需要減少による売上減少	リスク	さらなる低炭素化に向けた製品の企画・開発植物由来製品、軽量化製品の企画・開発リサイクル性向上、易解体設計の推進
	顧客の評価、消費者の価値基準の変化（環境意識の向上など）	低炭素製品の開発による売上増加植物由来製品、軽量化製品の需要拡大リサイクル性向上に向けた技術開発による競争力強化	機会	さらなる低炭素化に向けた製品の企画・開発植物由来製品、軽量化製品の企画・開発リサイクル性向上、易解体設計の推進
物理リスク（4℃シナリオ）	豪雨による洪水など、異常気象の深刻化	サプライチェーンの寸断が生産に影響し、売上減少	リスク	サプライヤー影響範囲管理システムを活用したリスク管理災害影響を最小化させる物流ルートの選定
物理リスク（4℃シナリオ）	豪雨による洪水など、異常気象の深刻化	工場操業停止による売上減少	リスク	BCP体制の強化（マニュアル整備や情報収集・共有システムの構築）