TCFDへの対応

トヨタ紡織グループは「地球環境保護を重視した企業活動の推進」を基本理念に、持続可能な社会の実現に向け、トヨタ紡織グループ一体となって地球環境保護に貢献しています。
2016年に「2050年環境ビジョン」を策定し、2020年には「取引先とともに「ものづくり」の革新を図り、環境負荷のミニマム化を実現する」をマテリアリティ（本業を通じて優先的に取り組む重要課題）として特定し、環境へ配慮した取り組みを推進しています。また、2023年に社会動向を踏まえ「2050年環境ビジョン」を一部見直しました。
2020 年4月に「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD^※）」の提言に賛同しました。気候変動が事業に与える影響と、それによるリスクと機会をシナリオに基づいて広範に分析することで、それらの対応費用を整理し、経営戦略に反映しています。今後も、シナリオ分析の結果を踏まえ、リスクや機会への対応を強化していくとともに、さらなる情報開示に取り組んでいきます。

• Task Force on Climate-related Financial Disclosures

ガバナンス

気候変動を含む環境問題に関する具体的な取り組み施策は、取締役会での意思決定を経て業務執行し、経営戦略会議、経営企画会議、経営会議などへ報告しています。
取締役会、経営戦略会議、経営企画会議で指示された環境問題への対応方針などは、年3回開催される環境推進会議で共有し、トヨタ紡織グループの環境課題に対する実行計画の策定と進捗管理につなげています。また、実行計画に基づくKPIを設定し、毎月の経営会議に報告し、マネジメントレビューを実施しています。
環境推進会議で報告、議論された内容は、必要に応じて取締役会に報告し、取締役会の指示・監督のもと、戦略への反映を実施しています。

コーポレートガバナンス体制

戦略

気候関連のリスクと
機会のシナリオ分析

①シナリオ分析結果

国際エネルギー機関（IEA）による移行面で影響が顕在化する「1.5~2℃シナリオ^※1」と、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）による物理面で影響が顕在化する「4℃シナリオ^※2」を踏まえ、短期・中期・長期のリスクと機会を抽出。
特にリスク・機会の評価が高いものを下表に記載。

• 1.5℃シナリオ：NZE（IEA World Energy Outlook 2021）、2℃未満シナリオ：SDS（IEA World Energy Outlook 2021）
• 4℃シナリオ：RCP8.5（IPCC第5次評価報告書）

②重点取り組み

製品材料のサーキュラーエコノミーによるカーボンニュートラルへの挑戦

トヨタ紡織グループは製品のライフサイクルでのGHG排出量の削減を推進しています。
製品の軽量化や植物由来材料（バイオマス）の活用、電動化製品に対応した技術開発に加え、製品のリサイクル性向上も進めます。また、カーボンニュートラルに向け、製品に使われている材料のGHG排出量削減も進めていきます。

製品材料のリサイクルおよび
バイオマス活用により、
2050年 カーボンニュートラルに挑む

• 製品を原料として再利用し、新たな製品にすること
• 使用済製品を化学的に分解して製品の原料として再利用すること
• 再生可能な生物由来の資源

リスク管理

カーボンニュートラル環境センターが気候変動にともなう外部環境の変化と内部環境の変化を全社的にモニタリングし、事業に影響を与えるリスクを洗い出しています。
気候関連リスクは、人事総務本部を担当するCHRO（Chief Human Resource Officer）が議長を務めるリスク管理推進会議で特定します。リスク管理推進会議では、各部からの報告をもとに、気候変動に起因する「台風」「洪水」を含むあらゆるリスクについて議論し、相対的に重要性を判断した上で、最終的に全社にとっての気候関連リスクを特定しています。
特定されたリスクは取締役社長であるCRO（Chief Risk Officer）のマネジメントのもと、取締役会へ報告しています。

リスクマネジメント体制

指標と目標

中期・長期目標

• 2025年環境取り組みプラン
  工場CO₂排出量2019年度比 ▲25%
• 2030年目標
  工場GHG排出量2019年度比 ▲50%
• 2035年チャレンジ目標
  工場GHG排出量2019年度比 ▲100% を目指す
• 2050年環境ビジョン
  ライフサイクルGHGネットゼロ
  工場GHGネットゼロ

モニタリング指標

• スコープ1、2のGHG排出量とエネルギー量（トヨタ紡織グループ）
• スコープ3のGHG排出量（トヨタ紡織グループ）

2023年度実績

• スコープ1
• スコープ2
• スコープ3