トヨタ紡織グループ CO2排出量ゼロにチャレンジ
基本的な考え方
カーボンニュートラル実現に向け、2030年までにCO2排出量を50％削減（2013年度比）する目標を新たに策定しました。
当社は、2016年に策定した「2050年環境ビジョン」で掲げた「トヨタ紡織グループCO2排出量ゼロにチャレンジ」に向け活動を推進しています。
2021年4月に設けたカーボンニュートラル環境部を、2022年１月にカーボンニュートラル環境センターとし、省エネルギーの推進、グリーンエネルギーの活用をはじめとする活動をさらに加速させ、目標達成を目指します。
2030年CO2削減シナリオ
2018年度に策定した2030年目標達成のため、米州、アジア・オセアニア、中国、欧州・アフリカ地域、それぞれから2拠点ずつ訪問し、現地スタッフとともに、グローバル共通で取り組める、もしくは取り組むべき改善アイテムを示しながら、CO2削減シナリオづくりを推進してきました。今後もグループ一丸となって、CO2排出量削減活動を推進していきます。
①省エネルギー［工場］ からくりを使った改善事例
岐阜工場の塗料タンクのエアモーター
②再生可能エネルギーの積極的な導入
トヨタ紡織グループは、再生可能エネルギーを計画的に導入してきました。2020年度もPPA※制度を活用し、太陽光発電の導入を進め、トヨタ紡織猿投工場のものづくり革新センターへ太陽光発電を設置しました。
今後もトヨタ紡織グループ全体で、再生可能エネルギーを計画的に導入し、カーボンニュートラルへの対応を進めていきます。
導入実績
| 2018年以前 | 2019年 | 2020年 | |
|---|---|---|---|
| 日本 | 刈谷工場 岐阜工場 猿投工場 アラコ トヨタ紡織九州 TBソーテック九州 トヨタ紡織東北 TB物流サービス |
高岡工場 | 猿投ものづくり革新センター |
| 日本以外 | タイ トヨタ紡織アジア トヨタ紡織ゲートウェイ（タイランド） |
中国 タイ インド |
|
- Power Purchase Agreement : 電力会社と発電者の間で締結する、電力販売契約
再生可能エネルギーの導入によるCO2削減貢献量
- CO2削減貢献量は、当社事業所が導入した太陽光発電の発電量に下記の「CO2換算係数」にある電気のCO2換算係数を乗じて算定しています。
温室効果ガス排出量の集計における考え方
CO2換算係数は、自主改善が実績評価できるよう下表のとおり固定しています。
また、温室効果ガス排出量は、コージェネレーションのCO2削減効果（コージェネによる発電量に火力発電のCO2排出係数から全電源のCO2排出係数を控除したものを乗じて算出)を反映しています。
CO2換算係数
| 日本 | 日本以外の地域 | |
|---|---|---|
| 電気 | 0.37t-CO2/MWh | ★ |
| 都市ガス | 2.16t-CO2/千Nm³ | 2.08t-CO2/千Nm³ |
| LPG | 3.00t-CO2/t | 2.83t-CO2/t |
| 灯油 | 2.53t-CO2/kL | 2.52t-CO2/kL |
| 重油 | 2.70t-CO2/kL | 2.94t-CO2/kL |
| 軽油 | 2.64t-CO2/kL | 2.68t-CO2/kL |
- ★日本以外の地域の電力系数は、IEA（国際エネルギー機関）が2013年に公表している各国の2000年のデータを使用しています。
【報告対象の範囲】
- トヨタ紡織：17拠点
- ⽇本関係会社：⽣産会社9社、その他6社
- ⽶州地域：地域統括会社1社、⽣産拠点10社
- 中国地域：地域統括会社1社、⽣産拠点11社
- アジア・オセアニア地域：地域統括会社1社、⽣産拠点11社
- 欧州・アフリカ地域：地域統括会社1社、⽣産拠点8社
Webページに記載されているトヨタ紡織グループのエネルギー使用量とCO2排出量（スコープ1、スコープ2）は、KPMGあずさサステナビリティ株式会社による第三者保証を受けています。詳細は「独立した第三者保証報告書」をご参照ください。
スコープ3※への対応（サプライチェーンマネジメント）
トヨタ紡織は、当社を取り巻くすべての活動から排出される温室効果ガス（CO2）の低減に取り組むため、2012年度より、サプライチェーン全体のCO2排出量の算定を開始しました。
今後は、算出対象カテゴリの算定方法の精度を向上させ、当社の事業活動全体における各カテゴリのCO2排出量を評価した上で、低減活動を進めていきます。
- スコープ3：企業活動の上流域と下流域において排出されるCO2
【上流域】原材料調達・物流、社員の移動にともなうCO2など
【下流域】製品の使用・廃棄などにともなうCO2
トヨタ紡織のスコープ3排出量
（単位:千t-CO2）
| 分類 | 算出対象カテゴリ | カテゴリの解説 | 算出根拠 | 排出量 |
|---|---|---|---|---|
| 上流 | 1. 購入した製品・サービス | 購入もしくは調達した材料・部品などの製造にともなうCO2 | Σ{(購入した材料および製品の価格×排出原単位※1)} | 4,312 |
| 2. 資本財 | 資本財(建物・生産設備など)の建設・製造にともなうCO2 | Σ{(有形固定資産の報告年度増加額)×(排出原単位※1} | 158 | |
| 3. スコープ1,2に含まれない燃料・エネルギー | 購入した燃料の生産・輸送および購入した電力の電気・熱の製造段階におけるCO2 | Σ{(燃料使用量)×(排出原単位※2)}＋Σ{(電力使用量)×(排出原単位※1)} | 11 |
|
| 4. 輸送・配送（上流） | 部品受入から出荷に関する輸送・配送にともなうCO2 | 当社の物流にかかるCO2排出量 | 7 | |
| 5. 事業から出る廃棄物 | 事業活動から出る廃棄物（有価物を除く）の廃棄・処理にともなうCO2 | Σ{(廃棄物種類別)量×(廃棄物種類別 排出原単位※1)} | 3 | |
| 6. 出張 | 社員の出張にともなうCO2 | Σ(社員数)×(社員数当たりの排出原単位※1) | 1 | |
| 7. 雇用者の通勤 | 社員の常時勤務する事業所への通勤にともなうCO2 | Σ{(社員数)×(稼働日数)×(勤務形態別都市区分別社員数・勤務日数当たりの排出原単位※1)} | 4 | |
| 8. リース資産（上流） | 賃借しているリース資産の操業にともなうCO2 | Σ{(各営業所が借りているオフィスの面積)×(建物用途別・単位面積当たりの排出原単位※1)} | 0.07 | |
| 下流 | 9. 輸送・配送（下流） | 納入先から消費者までの輸送・配送にともなうCO2 | 当社の製品が、顧客の輸送時のCO2排出に影響することは、ほとんどないため、関連性がないと判断しています | |
| 10. 販売した製品の加工 | 納入先における加工にともなうCO2 | 当社の製品が、販売した製品の加工時のCO2排出に影響することは、ほとんどないため、関連性がないと判断しています | ||
| 11. 販売した製品の使用 | 消費者が製品使用時に排出するCO2 | 当社の製品が、販売した製品の使用時のCO2排出に影響することは、ほとんどないため、関連性がないと判断しています | ||
| 12. 販売した製品の廃棄 | 製品の廃棄処理にともなうCO2 | 当社の製品が、販売した製品の廃棄時のCO2排出に影響することは、ほとんどないため、関連性がないと判断しています | ||
| 13. リース資産（下流） | 賃貸しているリース資産の運用にともなうCO2 | 当社には該当するリース資産はありません | ||
| 14. フランチャイズ | フランチャイズ加盟者におけるCO2 | 当社にはフランチャイズで経営している工場・事業所はありません | ||
| 15. 投資 | 投資の運用に関連するCO2 | 当社は投資事業を実施しておりません | ||
- 環境省：「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース（Ver.3.1）」
- LCIデータベース IDEA version 2.3 国立研究開発法人 産業技術総合研究所 安全科学研究部門 社会とLCA 研究グループ 一般社団法人 サステナブル経営推進機構
保証マーク▶CO2排出量の開示データについて、第三者保証を受けたものには保証マークを表示（詳しくはこちらを参照）
物流におけるCO2排出量削減
物流分科会で、物流促進会議を定期的に実施し、各工場と各物流会社とが連携して、物流CO2の低減や物流車両の低公害化などを進めています。また、各工場の改善事例を横展開することにより、工場間の活動の活性化にも努めています。
また、トヨタグループ物流環境連絡会に継続的に参画し、最新情報や他社の改善事例の情報共有をしっかり実施しています。
物流CO2排出量※[日本地域]
![グラフ：物流CO2排出量[日本地域]](/_assets/img/sustainability/environment/challenge/CO2/img5_01.svg)
- 2016年度より改善量をさらに正確に把握するため、算出方法をトンキロ法から、燃費法に変更しました