トヨタ紡織グループ CO2排出量ゼロにチャレンジ
基本的な考え方
カーボンニュートラル実現に向け、2030年までにCO2排出量を50％削減（2013年度比）する目標を新たに策定しました。
当社は、2016年に策定した「2050年環境ビジョン」で掲げた「トヨタ紡織グループCO2排出量ゼロにチャレンジ」に向け活動を推進しています。
2021年4月に設けたカーボンニュートラル環境部を、2022年１月にカーボンニュートラル環境センターとし、省エネルギーの推進、グリーンエネルギーの活用をはじめとする活動をさらに加速させ、目標達成を目指します。
カーボンニュートラル実現に向けた取り組み
トヨタ紡織未来図
カーボンニュートラル戦略ロードマップ
2030年までに、CO2排出量50%削減（2013年比）の目標を達成するため、日本、米州、中国、アジア・オセアニア、欧州・アフリカの各地域の状況に合わせた活動実施計画である、カーボンニュートラル戦略ロードマップを作成しました。各地域と連携し、グローバル共通で取り組める、もしくは取り組むべき改善アイテムを示しながら、目標達成に向けて活動を推進しています。今後もグループ一丸となって、CO2排出量削減活動を進めます。
①自然エネルギ－を有効利用したネットワークルームの空調機管理の見直し
技能育成センターのネットワークルームは、客先生産データを各工場へ発信するIT機器を保有していますが、室内温度の上昇などによりIT機器が破損した場合、生産停止リスクにつながるため、IT機器特有の冷却管理が必要であり、冷房を24H・365日使用していました。
今回冬場の自然エネルギーの活用や、運転管理の改善により、エネルギーの削減ができないか、以下のstepで検討しました。
IT機器管理部署のビジネス改革推進部とワーキンググループを立ち上げ、課題に対する検討、改善を実施した結果、年間約20.0t-CO2、90%以上のCO2削減をすることができました。
| step | 時期 | 課題 | 実行内容 |
|---|---|---|---|
| 1 | 2021年 8月 |
空調機の停止温度など、運転条件が不明確 | 停止条件を外気温度 20℃以下、室温26℃以下とした |
| 2 | 9月～ | 温度データ管理可能なしくみがない | スマホと簡易IoTを活用した、自然エネルギー活用
|
| 3 | 2022年 2月～ |
ネットワークルームの冷却面積が大きく不適切（ネットワークルーム規模が不適） | ネットワークルームのレイアウトを見直して縮小 →冷却面積▲65％縮小を実現 |
| 4 | 4月 | 空調機導入から22年間経過し、老朽更新が必要（2基連動エアコン使用） | 1基でも十分冷却可能（ルーム縮小結果）と判断し、空調機を1台更新 |
②再生可能エネルギーの積極的な導入
トヨタ紡織グループは、再生可能エネルギーを積極的に導入しています。2021年度は、刈谷のグローバル本社で使用する電力を100%再エネ化しました。2022年度は、欧州全拠点（アフリカ除く）で使用する電力を100%再エネ化する計画です。
今後もトヨタ紡織グループ全体で、再生可能エネルギーを計画的に導入し、カーボンニュートラルへの対応を進めていきます。
導入実績
| 2018年以前 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | |
|---|---|---|---|---|
| 日本 | 刈谷工場 岐阜工場 猿投工場 アラコ トヨタ紡織九州 TBソーテック九州 トヨタ紡織東北 TBロジスティクス TBテクノグリーン |
高岡工場 | 猿投ものづくり革新センター | 刈谷工場・グローバル本社 猿投工場（増設） 豊橋北工場 豊橋南工場 トヨタ紡織滋賀 |
| 日本以外 | タイ トヨタ紡織アジア トヨタ紡織ゲートウェイ（タイランド） |
中国 タイ インド |
|
中国 タイ ベトナム アメリカ ベルギー ポーランド フランス |
再生可能エネルギーの導入によるCO2削減貢献量
- CO2削減貢献量は、当社事業所が導入した太陽光発電の発電量に下記の「CO2換算係数」にある電気のCO2換算係数を乗じて算定しています。
温室効果ガス排出量の集計における考え方
GHGプロトコルに基づいて算出。CO2換算係数は、自主改善が実績評価できるよう下表のとおり固定しています。
また、温室効果ガス排出量は、コージェネレーションのCO2削減効果（コージェネによる発電量に火力発電のCO2排出係数から全電源のCO2排出係数を控除したものを乗じて算出）を反映しています。
CO2換算係数
| 日本 | 日本以外の地域 | |
|---|---|---|
| 電気 | 0.37t-CO2/MWh | ★ |
| 都市ガス | 2.16t-CO2/千Nm³ | 2.08t-CO2/千Nm³ |
| LPG | 3.00t-CO2/t | 2.83t-CO2/t |
| 灯油 | 2.53t-CO2/kL | 2.52t-CO2/kL |
| 重油 | 2.70t-CO2/kL | 2.94t-CO2/kL |
| 軽油 | 2.64t-CO2/kL | 2.68t-CO2/kL |
| 蒸気 | － | 0.060tCO2/GJ |
| 温水 | － | 0.057tCO2/GJ |
- 日本以外の地域の電力系数は、IEA（国際エネルギー機関）が2013年に公表している各国の2000年のデータを使用しています
Webページに記載されているトヨタ紡織グループのエネルギー使用量と水使用量、CO2排出量（スコープ1、スコープ2）、廃棄物排出量は、KPMGあずさサステナビリティ株式会社による第三者保証を受けています。詳細は「独立した第三者保証報告書」をご参照ください。
スコープ3※への対応（サプライチェーンマネジメント）
トヨタ紡織は、当社を取り巻くすべての活動から排出される温室効果ガス（CO2）の低減に取り組むため、2012年度より、サプライチェーン全体のCO2排出量の算定を開始しました。
今後は、算出対象カテゴリの算定方法の精度を向上させ、当社の事業活動全体における各カテゴリのCO2排出量を評価した上で、低減活動を進めていきます。
- スコープ3：企業活動の上流域と下流域において排出されるCO2
【上流域】原材料調達・物流、社員の移動にともなうCO2など
【下流域】製品の使用・廃棄などにともなうCO2
トヨタ紡織のバリューチェーンにおけるCO2排出量
算出基準
| 算出対象カテゴリ | カテゴリの解説 | 算出根拠 |
|---|---|---|
| 1. 購入した製品・サービス※3 | 購入もしくは調達した材料・部品などの製造にともなうCO2 | Σ{(購入した材料および製品の価格)×(排出原単位※1)} |
| 2. 資本財 | 資本財(建物・生産設備など)の建設・製造にともなうCO2 | Σ{(有形固定資産の報告年度増加額)×(排出原単位※1)} |
| 3. スコープ1,2に含まれない燃料・エネルギー | 購入した燃料の生産・輸送および購入した電力の電気・熱の製造段階におけるCO2 | Σ{(燃料使用量)×(排出原単位※2)}＋Σ{(電力使用量)×(排出原単位※1)} |
- 環境省：「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース（Ver.3.2）」
- LCIデータベース IDEA version 2.3 国立研究開発法人 産業技術総合研究所 安全科学研究部門 社会とLCA 研究グループ 一般社団法人 サステナブル経営推進機構
- スコープ3カテゴリー1の算定に使用している購入した材料および製品の価格について、材料などの価格変更を一部反映できていませんでしたので、2021年度よりすべて反映する方法に修正しました
保証マーク▶
CO2排出量の開示データについて、第三者保証を受けたものには保証マークを表示（詳しくはこちらを参照）
物流におけるCO2排出量削減
物流改善活動を日常管理業務とし、各工場と連携して、日々の生産変動に柔軟に対応することでCO2削減活動を推進しています。日本国内では、将来の共同物流の範囲拡大と、それに備えた物流中継基地の再編を計画しており、物流効率向上とともに、さらなるCO2削減を進めます。また、グローバルでの物流改善とCO2削減活動も並行して実施しています。
今後、FCEV（燃料電池車）、BEV（電気自動車）など化石燃料を使用しない産業機器の活用を積極的に検討し、カーボンニュートラルの実現に貢献します。
物流CO2排出量※［日本地域］
![グラフ：物流CO2排出量[日本地域]](/_assets/img/sustainability/environment/challenge/CO2/img5_01.svg)
- 2016年度より改善量をさらに正確に把握するため、算出方法をトンキロ法から、燃費法に変更しました