ライフサイクルGHGネットゼロ

基本的な考え方

トヨタ紡織の自動車部品製造時に排出されるCO₂削減だけでなく、材料・部品製造や製品使用、廃棄・リサイクルの段階までのライフサイクルで将来的に「GHGネットゼロ」にチャレンジします。

技術開発における環境負荷低減の進め方

トヨタ紡織未来図

カーボンニュートラル戦略ロードマップ

工場CO₂排出量を2030年に50%削減（2019年度比）の目標を達成するため、日本、米州、中国、アジア・オセアニア、欧州・アフリカの各地域の状況に合わせた活動実施計画である、カーボンニュートラル戦略ロードマップを作成しました。各地域と連携し、グローバル共通で取り組める、もしくは取り組むべき改善アイテムを示しながら、目標達成に向けて活動を推進しています。今後もグループ一丸となって、CO₂排出量削減活動を進めます。

製品の軽量化と、製品のライフサイクルにおけるCO₂排出量低減

製品を製造し、販売からお客さまの製品として走行・廃棄されるまでのライフサイクルにおけるCO₂排出量について把握・低減活動を実施しており、環境に配慮した製品の開発を進めています。中でも、走行時におけるCO₂排出量がその大半を占めることから、製品の軽量化や小型化を強力に推進しており、クルマの燃費性能向上、CO₂排出量削減に貢献しています。
高耐衝撃と軽量化を実現したドアトリムについてはこちらをご覧ください。

軽量化により、CO₂排出量を低減

クルマのライフサイクルCO₂排出量は、走行時が大半を占めると言われています。そのため、軽量化や小型化がクルマの燃費性能向上、CO₂排出量の削減に貢献できると考え、開発、設計を進めています。2021年度は、乗り心地を向上しつつ薄型化したサードシートが、トヨタ新型ノア・ヴォクシーに採用。サードシートのクッション構造を従来の金属のバネとワイヤーの構造のものから、繊維の布ばねに変更することで薄型化と軽量化、乗り心地の向上を両立しました。

トヨタ紡織協力会Sunshine主催の脱炭素スクールで省エネ事例を紹介

サプライチェーン全体でのCO₂排出量削減を目指し、2022年から脱炭素スクールを開催しています。スクールでは、外部コンサルタントやカーボンニュートラル環境センターの担当者が講師を務め、省エネ手法などを伝えています。さらに、会員企業のCO₂削減目標設定や計画づくりを支援するとともに、長くカーボンニュートラルに取り組める人材育成をサポートしています。
また、座学だけではなく、刈谷工場で現地勉強会も開催しました。工場では、設備の稼働に使われる蒸気や圧縮空気に関する省エネ手法や、配管に断熱材を巻き、放熱を防ぐといった、省エネ事例を紹介しました。
今後も、サプライヤーのみなさまに寄り添い、サプライチェーン一体となったカーボンニュートラルの取り組みを進めていきます。

写真：省エネ効果の高いエアー供給システムを紹介 — 省エネ効果の高いエアー供給システムを紹介

スコープ3^※への対応（サプライチェーンマネジメント）

トヨタ紡織は、当社を取り巻くすべての活動から排出される温室効果ガス（CO₂）の低減に取り組むため、2012年度より、サプライチェーン全体のCO₂排出量の算定を開始しました。
今後は、算出対象カテゴリの算定方法の精度を向上させ、当社の事業活動全体における各カテゴリのCO₂排出量を評価した上で、低減活動を進めていきます。

スコープ3：企業活動の上流域と下流域において排出されるCO₂
【上流域】原材料調達・物流、社員の移動にともなうCO₂など
【下流域】製品の使用・廃棄などにともなうCO₂

トヨタ紡織グループのバリューチェーンにおけるGHG排出量

算出基準

算出対象カテゴリ	カテゴリの解説	算出根拠
1. 購入した製品・サービス^※1	購入もしくは調達した材料・部品などの製造にともなうCO₂	Σ{(購入した材料および製品の価格)×(排出原単位^※2)}
2. 資本財	資本財(建物・生産設備など)の建設・製造にともなうCO₂	Σ{(有形固定資産の報告年度増加額)×(排出原単位^※2)}
3. スコープ1,2に含まれない燃料・エネルギー	購入した燃料の生産・輸送および購入した電力の電気・熱の製造段階におけるCO₂	Σ{(燃料使用量)×(排出原単位^※3)}＋Σ{(電力使用量)×(排出原単位^※2)}

スコープ3カテゴリー1の算定に使用している購入した材料および製品の価格について、材料などの価格変更を一部反映できていませんでしたので、2021年度よりすべて反映する方法に修正しました
環境省：「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース（Ver.3.3）」
LCIデータベース IDEA version 3.3 国立研究開発法人産業技術総合研究所安全科学研究部門社会とLCA 研究グループ一般社団法人サステナブル経営推進機構

保証マーク▶GHG排出量の開示データについて、第三者保証を受けたものには保証マークを表示（詳しくはこちらを参照）

スコープ1、2の確認はこちら

物流におけるCO₂排出量削減

物流改善活動を日常管理業務とし、各工場と連携して、日々の生産変動に柔軟に対応することでCO₂削減活動を推進しています。日本国内では、将来の共同物流の範囲拡大と、それに備えた物流中継基地の再編を計画しており、物流効率向上とともに、さらなるCO₂削減を進めます。また、グローバルでの物流改善とCO₂削減活動も並行して実施しています。
今後、FCEV（燃料電池車）、BEV（電気自動車）など化石燃料を使用しない産業機器の活用を積極的に検討し、カーボンニュートラルの実現に貢献します。

物流CO₂排出量［日本地域］