ESGデータ

環境
社会
ガバナンス

環境

項目	内訳	集計範囲	単位	2018年度	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度
環境マネジメント
ISO14001認証取得率	トヨタ紡織	－	％	100	100	100	100	100
	日本子会社生産拠点	－	％	100	100	100	100	100
	日本以外の拠点	－	％	100	100	100	100	100
環境事故・協定値超過件数^※1		連結	件	0	1	1	0	1
環境監査		連結	－	不適合なし	不適合なし	不適合なし	不適合なし	不適合なし
温室効果ガス
温室効果ガス排出量		連結	千t-CO₂	323.0	318.4	304.5	307.2	255.8
排出量原単位		連結	t-CO₂/千台	43.1	42.3	43.4	42.0	32.6
CO₂排出量	スコープ1	連結	t-CO₂	58,087	53,832	54,668	46,100	66,092
	スコープ2	連結	t-CO₂	264,890	264,599	249,787	261,118	189,712
	スコープ3^※3	連結	t-CO₂	－	3,345,903	2,966,677	2,815,062	9,888,912
輸送にともなうCO₂総排出量		単体	t-CO₂	6,902	7,563	6,590	5,677	6,523
エネルギー^※2
直接的エネルギー消費量（合計）		連結	GJ	1,105,947	1,029,061	1,012,393	945,738	1,093,686
種類別内訳	天然ガス	連結	GJ	1,092,982	1,019,944	1,006,423	938,990	923,099
種類別内訳	石油製品^※4	連結	GJ	12,965	9,117	5,970	6,747	170,587
間接的エネルギー消費量（合計）		連結	GJ	1,993,819	1,997,195	1,906,647	1,954,103	2,045,827
種類別内訳	購入電気量	連結	GJ	1,892,842	1,897,765	1,804,097	1,830,654	1,902,847
	太陽光発電量	連結	GJ	4,680	17,500	27,950	54,733	79,586
	温水・蒸気量	連結	GJ	96,297	81,931	74,599	69,257	63,394
自家発電率［太陽光発電量/（購入電気量＋太陽光発電量）］		連結	％	0.3	0.9	1.6	2.9	4.0
再エネ導入率		連結	％	0.3	0.9	1.6	3.7	23.4
廃棄物^※5
廃棄物	総排出量	連結	t	24,925	25,458	23,086	23,217	26,737
廃棄物	原単位	連結	t/千台	3.33	3.38	3.29	3.17	3.41
逆有償リサイクル		連結	t	10,519	9,937	8,897	8,115	12,362
焼却廃棄物		連結	t	4,361	5,760	6,445	6,607	7,375
直接埋立廃棄物		連結	t	10,045	9,761	7,744	8,495	6,999
（産業廃棄物）廃棄物等総排出量		連結	t	85,866	85,130	73,224	83,952	98,622
大気
NOx		単体	t	－	13.6	16.8	15.2	15.2
SOx		単体	t	－	0.0	0.0	0.0	0.0
化学物質
PRTR法対象物質取扱量		単体	t	929	1,101	852	873	845
VOC取扱量		単体	t	508	487	455	425	422
水
水資源	総投入量	連結	千m³	3,994	3,731	3,590	3,266	3,369
	市水・工水	連結	千m³	2,237	2,096	1,921	1,836	1,366
	地下水	連結	千m³	1,758	1,635	1,669	1,430	2,003
包装資材
梱包・包装資材使用量		単体	t	2,217	2,241	1,961	2,146	2,155
その他
環境保全活動	累計植樹本数	連結	万本	42	47	53	58	65

2022年度はトヨタ紡織グループで環境事故・違反による罰金はありませんでした
各エネルギーの算定は、各燃料使用量に単位発熱量を乗じた値です。各単位発熱量は「エネルギーの使用の合理化等に関する法律施行規則」に定める係数を使用しています
2022年度より集計対象をトヨタ紡織からトヨタ紡織グループへ拡張して算定しています
2022年度より集計対象の見直しに伴い、トヨタ紡織グループが所有する車両の燃料使用量を含めて算定しています
廃棄物量は、自動車部品製造に係わる値です。関連子会社の建築廃棄物を含めた総排出量は、28,244tです

社会

項目	内訳		集計範囲	単位	2018年度	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度
従業員の状況
地域別構成比	日本		連結	％	34	35	35	35	32
	米州		連結	％	22	23	23	22	23
	アジア		連結	％	20	18	17	17	19
	中国		連結	％	15	15	15	16	16
	欧州・アフリカ		連結	％	9	9	10	10	10
従業員数と女性比率			単体	人	8,259	8,336	8,301	8,264	8,244
	男性		単体	人	7,299	7,321	7,251	7,190	7,161
	女性		単体	人	960	1,015	1,050	1,074	1,083
	女性比率		単体	％	11.6	12.2	12.6	13.0	13.1
従業員数の構成	従業員^※6		連結	人	43,103	44,375	44,154	44,264	44,581
	臨時従業員^※7		連結	人	8,888	8,017	6,745	7,777	8,849
	臨時従業員比率		連結	％	17.1	15.3	13.3	15.0	16.6
新卒採用者数			単体	人	181	224	185	135	168
	事務、技術職	男性	単体	人	107	95	88	58	80
	事務、技術職	女性	単体	人	18	40	30	20	25
	技能職	男性	単体	人	51	75	54	48	51
	技能職	女性	単体	人	5	14	13	9	12
	女性比率		単体	％	12.7	24.1	23.2	21.5	22
中途採用者数			単体	人	41	33	9	9	26
	年度採用者数に占める中途採用割合		単体	％	18.5	12.8	4.6	7	13.4
	大学卒	男性	単体	人	36	24	0	1	19
		女性	単体	人	4	6	7	8	7
		20代	単体	人	11	14	0	1	7
		30代	単体	人	24	12	3	4	10
		40代以上	単体	人	5	4	4	4	9
	高校卒	男性	単体	人	0	1	0	0	0
		女性	単体	人	1	2	2	0	0
		20代	単体	人	0	1	1	0	0
		30代	単体	人	0	2	1	0	0
		40代以上	単体	人	1	0	0	0	0
非正規から正社員への登用			単体	人	40	46	41	34	35
離職者			単体	人	195	231	204	206	248
	定年退職		単体	人	81	123	102	94	104
	その他退職		単体	人	114	108	102	112	144
高齢者継続雇用率			単体	％	77	82	76	81	89
再雇用制度利用者数			単体	人	267	314	343	354	392
離職率	自己都合など		単体	％	1.28	1.21	1.14	1.20	1.64
離職率	在籍3年未満		単体	％	1.70	2.25	2.62	2.06	3.65
勤続年数			単体	年	16.3	16.6	17.0	17.5	17.8
	男性		単体	年	16.6	16.9	17.4	18.0	18.3
	女性		単体	年	14.0	13.9	14.0	14.2	14.6
平均年齢			単体	歳	39.7	40.0	40.4	41.0	41.4
	男性		単体	歳	40.1	40.4	40.8	41.4	41.8
	女性		単体	歳	37.2	37.3	37.5	37.8	38.3
ダイバーシティ
管理職数と女性、外国籍比率			単体	人	1,192	1,203	1,213	1,226	1,236
	男性		単体	人	1,172	1,180	1,189	1,197	1,203
	内　外国籍		単体	人	4	4	4	4	5
	女性		単体	人	20	23	24	29	33
	内　外国籍		単体	人	0	0	0	0	1
	女性比率		単体	％	1.7	1.9	2.0	2.4	2.7
	外国籍比率		単体	％	0.3	0.5	0.5	0.4	0.5
管理職で部長職以上			単体	人	136	131	123	139	144
	男性		単体	人	134	129	121	137	142
	女性		単体	人	2	2	2	2	2
	最年少		単体	歳	46	45	46	47	46
	平均年齢		単体	歳	54	54	54	54	55
係長級相当の人数と女性比率			単体	人	894	933	990	1,166	1,208
	男性		単体	人	843	882	933	1,101	1,144
	女性		単体	人	51	55	57	65	64
	女性比率		単体	％	5.7	5.9	5.8	5.6	5.3
男女の賃金差異^※8			単体	％	－	－	－	－	72.7
	正社員		単体	％	－	－	－	－	73.0
	非正規社員		単体	％	－	－	－	－	81.5
外国籍従業員数			単体	人	36	42	47	64	61
日本以外の国の状況	現地社員を社長・取締役に登用している拠点数		連結	人	（未集計）	（未集計）	24	15	16
	日本以外の事業所の幹部（役員・管理職）に占める現地社員比率^※9		連結	％	19	23	25	21	25
	現地社員の社長	登用人数	連結	人	（未集計）	（未集計）	14	7	9
	現地社員の社長	登用比率	連結	％	（未集計）	（未集計）	30	12	21
	現地社員の取締役	登用人数	連結	人	（未集計）	（未集計）	22	20	21
	現地社員の取締役	登用比率	連結	％	（未集計）	（未集計）	38	34	36
障がい者雇用	人数		単体	人	144	150	159	167	165
障がい者雇用	雇用率		単体	％	2.20	2.21	2.33	2.50	2.53
ワークライフバランス
労働時間	年間総労働時間		単体（組合員）	時間	2,009.8	1,981.3	1,883.9	1,900.3	1,945.8
	年間所定外労働時間		単体（組合員）	時間	289.3	246.7	163.4	197.8	224.5
	月間所定外労働時間		単体（組合員）	時間	24.1	20.6	13.6	16.5	18.7
研修総時間^※10			単体	時間	－	－	158,458	145,342	154,594
研修総時間^※10	社員一人当たりの平均時間		単体	時間	－	－	19.1	17.6	18.8
有給休暇取得率			単体（組合員）	％	96.7	96.2	95.6	103.6	96.3
育児休職取得者数と男性の育休取得率			単体	人	70	90	68	80	119
	女性		単体	人	64	70	50	44	49
	男性		単体	人	6	20	18	36	70
	男性の取得率		単体	％	－	－	6	15	28
短時間勤務制度利用者数			単体	人	132	167	195	211	242
	女性		単体	人	129	164	192	209	237
	男性		単体	人	3	3	3	2	5
介護休業取得者数			単体	人	1	1	1	6	7
妊娠・出産・育児・介護・転勤（配偶者）などを理由として退職した社員の再雇用制度の利用者数			単体	人	3	4	7	3	4
社員満足度（いきいきKPI）			単体	％	67.8	67.2	71.5	71.1	70.4
安全と健康
労働災害休業度数率			連結	－	0.14	0.09	0.10	0.01	0.00
定期健康診断を受診した社員のうち、有所見者の割合			単体	％	66.1	67.8	69.4	71.0	74.3
BMI25以上			単体	％	28.5	29.6	30.6	30.2	31.6
運動習慣のある人^※11の割合			単体	％	35.5	36.0	37.9	37.0	38.7
喫煙率			単体	％	33.7	32.7	31.7	30.7	29.6
ストレスチェック	実施率		単体+ 日本子会社	％	100	100	100	100	100
	回答率		単体	％	95.8	96.5	95.5	94.1	95.0
	ストレス反応の偏差値^※12		単体	－	54	54	55	49.1	49.3
	高ストレス者割合		単体	％	5.4	5.2	4.3	5.2	5.1
エンゲージメント^※13			単体	－	46	47	47	48.1	48.1
従業員とのコミュニケーション
社内イベント参加者数	スプリングウォーキング		連結	人	約1,000	約950	－	－	－
	サマーフェスティバル		単体	人	－	－	－	－	－
	レガッタ		単体	人	約860	約880	－	－	－
	スポーツフェスティバル		単体	人	約1,200	－	－	－	－
	駅伝大会		連結	人	約2,900	約3,100	－	－	約2,000
	100周年アニバーサリーフェスタ		単体	人	約8,600	－	－	－	－
経営陣と従業員の交流回数			連結	回	－	－	全8回^※14	全23回^※15	全5回^※16

従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含みます
臨時従業員には、期間工、パートタイマー、嘱託契約の従業員を含みます。年間平均人数から割合を算出しています
男性の賃金に対する女性の賃金の割合
翌年度の期初数値
研修の種類：教育体系上の教育プログラム（昇格時・節目教育）、技術系機能教育など
1回30分以上の運動を週1回以上実施している人
ストレスに対する心理的・身体的な症状を、ストレスチェックの回答をもとに偏差値化したもの。50が平均で、数値が高いほどよりよい結果を示している。2021年度より外部委託機関の基準見直しにより評価が厳しくなった
社員の会社に対する愛着心や思い入れを測定。50が平均で、数値が高いほどよりよい結果を示している
対象者は幹部職昇格者40人
幹部職昇格・昇進者と社長の懇談会 9回・41人
若手（入社1・3年目）と社長の懇談会 14回・138人
幹部職（G1）昇進者と社長の懇談会 5回・20人

ガバナンス

項目	内訳	集計範囲	単位	2018年度	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度
取締役会・監査役会・経営諮問会議
機関設計		単体	－	監査役会設置会社	監査役会設置会社	監査役会設置会社	監査役会設置会社	監査役会設置会社
取締役会議長		単体	－	取締役会長豊田周平	取締役会長豊田周平	取締役会長豊田周平	取締役会長豊田周平	取締役会長豊田周平
取締役会議長とCEOの分離		単体	－	分離	分離	分離	分離	分離
取締役の人数		単体	人	10	10	9	9	9
	男性	単体	人	10	10	9	8	8
	女性	単体	人	0	0	0	1	1
独立社外取締役の人数		単体	人	4	4	4	4	4
取締役の任期		単体	年	1	1	1	1	1
監査役の人数		単体	人	4	4	4	4	4
	男性	単体	人	4	4	4	4	4
	女性	単体	人	0	0	0	0	0
独立社外監査役の人数		単体	人	1	2	2	2	2
監査役の任期		単体	年	4	4	4	4	4
経営諮問会議の議長		単体	－	取締役会長豊田周平	取締役会長豊田周平	取締役会長豊田周平	取締役会長豊田周平	取締役会長豊田周平
経営諮問会議の人数		単体	人	6	6	6	7	7
	社外取締役	単体	人	4	4	4	4	4
	社内取締役	単体	人	2	2	2	3	3
会計
会計監査人		連結	－	PwCあらた有限責任監査法人	PwCあらた有限責任監査法人	PwCあらた有限責任監査法人	PwCあらた有限責任監査法人	PwCあらた有限責任監査法人
会計監査における適正意見・継続企業の前提に関する注記の有無		連結		なし	なし	なし	なし	なし
コンプライアンス
内部通報件数	コンプライアンス相談窓口	単体+ 日本子会社	件	8	12	9	13	16
内部通報件数	なんでも相談室	単体+ 日本子会社	件	152	107	163	190	201
重大な法令違反数		連結	件	0	0	0	0	0