外部からの評価/外部イニシアティブへの参画
ESGインデックスなどへの組み入れ状況
FTSE Russellが、環境、社会、ガバナンス（ESG）について優れた対応を行っていると評価した企業で構成されています。
FTSE Russellが、環境、社会、ガバナンス（ESG）について優れた対応を行っていると評価した日本企業で構成されています。
FTSE Russellが、各セクターにおいて相対的に、ESG対応に優れた日本企業のパフォーマンスを測定するために設計したもの。また、低炭素経済への移行を促進するため、企業の気候ガバナンスと気候変動に関する取り組みを評価に用いて選定しています。
FTSE Russell（FTSE International Limited と Frank Russell Companyの登録商標）は、ここにトヨタ紡織株式会社が第三者調査の結果、 FTSE4Good Index Series、FTSE Blossom Japan Index、およびFTSE Blossom Japan Sector Relative Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。これらはグローバルなインデックスプロバイダーであるFTSE Russellが作成し、環境、社会、ガバナンス（ESG）について優れた対応を行っている企業のパフォーマンスを測定するために設計されたもの、サステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
（株）日本取引所グループ、（株）東京証券取引所、（株）日本経済新聞社が共同で開発、運営する株価指数。「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成されています。
SOMPOアセットマネジメント（株）が独自に設定している構成銘柄。企業のESG（環境・社会・ガバナンス）を評価し、構成銘柄を選定しています。
（株）日本政策投資銀行（DBJ）が、企業の環境経営度を評点化し、優れた企業を選定、格付するとともに、得点に応じて融資条件を設定。
当社は、「環境への配慮に対する取り組みが特に先進的」という最高ランクの格付を取得しました。
米国のS&P Dow Jones Indicesが、TOPIXの構成銘柄を対象とし、環境情報の開示状況と炭素効率性（売上高当たり炭素排出量）の水準により、構成銘柄の投資ウエイトを決定する指数。
評価
CDP（Carbon Disclosure Project）は、2000年に英国で設立された国際的NGO団体です。トヨタ紡織を含む世界の企業に気候変動への戦略や温室効果ガス排出量などの情報開示を求め、評価スコアを世界に公表します。
当社はCDP2024「水セキュリティ」部門で、24,800社を超える企業の中から最高評価のAリストに選定されました。当社がAリストに選定されるのは3年連続4回目です。
経済産業省が日本健康会議と共同で選ぶ「健康経営優良法人2025（ホワイト500）」に認定されました。当社は2022年から4年連続で取得しています。
日興アイ・アール株式会社（以下 日興アイ・アール）が選定する「2024年度 全上場企業ホームページ充実度ランキング」で、2023年に引き続き、総合部門の優秀サイトに選出されました。
「全上場企業ホームページ充実度ランキング」は、日興アイ・アールが「分かりやすさ」「使いやすさ」「情報の多さ」の3つの視点で設定した客観的な評価項目に基づいて調査を行うものです。
DX認定は、「情報処理の促進に関する法律」に基づき、経済産業省が取りまとめる「デジタルガバナンス・コード」の基本的事項に対応する企業を国が認定する制度です。当社は2022年に認定事業者の認定を受けています。
外部イニシアティブへの参画
金融安定理事会により設立された気候関連財務情報開示タスクフォースです。当社は2020年に賛同しています。
経済産業省が主導する、カーボンニュートラルにいち早く移行するための挑戦を、産・官・学・金融が連携して実践する場である「GX（Green Transformation）リーグ」に、2023年から参画しています。
環境省が主導する「生物多様性のための30by30※1アライアンス」の主旨に賛同し、2022年から参画しています。2024年には、アライアンス活動の一環である制度「自然共生サイト」に、当社の多治見技術センターが認定されました。
- 30by30（サーティ・バイ・サーティ）：2030年までに生物多様性の損失を食い止め、回復させるゴールに向け、陸域および海域の30%以上を健全な生態系として効果的に保全しようとする目標
WWF、CDP、世界資源研究所（WRI）、国連グローバル・コンパクトによる共同イニシアティブです。当社は2022年に科学的根拠に基づいた目標である
「SBT※2認定」取得をコミットメントし、2024年に取得しています。
- Science Based Targets：パリ協定が求める水準と整合した温室効果ガス排出削減目標