ライフサイクルGHGネットゼロ^※

基本的な考え方

トヨタ紡織グループの自動車部品製造時に排出されるCO₂の削減だけでなく、材料・部品製造や製品使用、廃棄・リサイクルの段階までのライフサイクルで将来的に「GHGネットゼロ」にチャレンジします。

Greenhouse Gas（温室効果ガス）の排出量を「正味ゼロ」にすること

技術開発における環境負荷低減の進め方

トヨタ紡織未来図

一つのエネルギー源から電気と熱を発生させるだけでなく、排出されるCO₂も活用するエネルギーシステム

カーボンニュートラル戦略ロードマップ

工場GHG排出量を2030年に50%削減（2019年度比）の目標を達成するため、日本、米州、中国、アジア、欧州・アフリカの各地域の状況に合わせた活動実施計画である、カーボンニュートラル戦略ロードマップを作成しました。各地域と連携し、グローバル共通で取り組める、もしくは取り組むべき改善アイテムを示しながら、目標達成に向けて活動を推進しています。

製品の軽量化と製品のライフサイクルにおけるGHG排出量低減

製品の製造・販売から、車両に搭載され走行・廃棄されるまでのライフサイクルにおけるGHG排出量を把握、低減する活動を実施し、環境に配慮した製品開発を進めています。特に、走行時におけるCO₂排出量がその大半を占めることから、製品の軽量化や小型化を強力に推進しており、クルマの燃費性能向上、CO₂排出量削減に貢献しています。
高耐衝撃と軽量化を実現したドアトリムについてはこちらをご覧ください。

軽量化により、CO₂排出量を低減

2021年度から、乗り心地を向上しつつ薄型化したサードシートが、トヨタノア・ヴォクシーに採用。サードシートのクッション構造を従来の金属のバネとワイヤーの構造のものから、繊維の布ばねに変更することで薄型化と軽量化、乗り心地の向上を両立しています。

トヨタ紡織協力会Sunshine主催の脱炭素スクールで省エネ事例を紹介

サプライチェーン全体でのGHG排出量削減を目指し、2022年度から脱炭素スクールを開催しています。スクールでは、外部コンサルタントやカーボンニュートラル環境センターの担当者が講師を務め、省エネ手法やScope3^※の取り組みなどをサプライヤーのみなさまへ伝えています。さらに、会員企業のGHG排出量削減目標設定や計画づくりを支援するとともに、長くカーボンニュートラルに取り組める人材育成をサポートしています。
また、座学だけではなく、2022年度は刈谷工場、2023年度はトヨタ紡織滋賀、2024年度は豊橋北工場で現地勉強会も開催しました。工場では、トヨタ紡織省エネ40アイテムなどの日常改善手法や、残食を活用したバイオ発電設備、再生可能エネルギーの有効利用を目的とした蓄電池設備などを、サプライヤーのみなさまに紹介しました。
今後も、サプライヤーのみなさまに寄り添い、サプライチェーン一体となったカーボンニュートラルの取り組みを進めていきます。

企業活動の上流域（原材料調達・物流、社員の移動など）と、下流域（製品の使用・廃棄など）で排出されるGHG

写真：豊橋北工場での省エネ改善事例の説明 — 豊橋北工場での省エネ改善事例の説明

サプライヤー：Sunshine主催脱炭素スクール

Scope3への対応（サプライチェーンマネジメント）

トヨタ紡織は、当社を取り巻くすべての活動から排出されるGHG排出量の低減に取り組むため、2012年度より、サプライチェーン全体のGHG排出量の算定を開始しました。
今後は、算出対象カテゴリの算定方法の精度を向上させ、当社の事業活動全体における各カテゴリのGHG排出量を評価したうえで、低減活動を進めていきます。

算出対象カテゴリ

建物・生産設備など

トヨタ紡織グループのバリューチェーンにおけるGHG排出量

Scope2で計上

算出基準

算出対象カテゴリー	カテゴリーの解説	算出根拠
1. 購入した製品・サービス	購入した原材料・部品などの製造などにともなう排出	トヨタ紡織グループの製造拠点が購入した原材料・部品を対象として、原材料・部品種類別購入額（百万円）×原材料種類別GHG排出係数（t-CO₂e/ 百万円）を使用して算定。原材料種類別GHG排出係数は、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer.3.5（2025年3月）」の値を使用。なお、トヨタ紡織の購入した原材料の一部（樹脂材）を対象として、購入量（kg）×原材料種類別GHG排出係数（t-CO₂e/kg）を使用して算定。原材料種類別GHG排出係数は、「国立研究開発法人産業技術総合研究所 IDEAv3.5　IPCC2021 without LULUCF AR6」の値を使用。
2. 資本財	資本財（建物・生産設備など）の建設・製造にともなう排出	トヨタ紡織グループが保有する固定資産（建物および構築物、機械装置および運搬具、工具、器具および備品、ソフトウェアなど）の報告年度増加額を対象として、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.7（2025年3月）」および「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer.3.5（2025年3月）」に基づき、算定。
3. Scope1、2に含まれない燃料・エネルギー関連活動	購入した燃料の生産・輸送および購入した電力の電気・熱の製造段階における排出	トヨタ紡織グループのエネルギー消費量を対象として、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.7（2025年3月）」、「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer.3.5（2025年3月）」および「国立研究開発法人産業技術総合研究所 IDEAv3.5　IPCC2021 without LULUCF AR6」に基づき、算定。
4. 輸送、配送（上流）	調達物流および自社が荷主の出荷物流にともなう排出	サプライヤーからトヨタ紡織グループへの調達物流およびトヨタ紡織グループが荷主の出荷物流にともなうCO₂を対象として、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.7（2025年3月）」、「ISO14083:旅客及び貨物の輸送チェーンにおける温室効果ガス（GHG）排出量の定量化及び報告に関する国際規格（2023）」、「Global Logistics Emissions Council (GLEC) Framework V3.0」および「国立研究開発法人産業技術総合研究所 IDEAv3.5　IPCC2021 without LULUCF AR6」に基づき、算定。
5. 事業から出る廃棄物	自社で発生した廃棄物の処理にともなう排出	トヨタ紡織グループのオフィスや工場からの廃棄物排出量（t）に廃棄物種類別GHG 排出係数（t-CO₂e/t）を乗じて算定。廃棄物種類別GHG 排出係数（t-CO₂e/t）は、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.7（2025年3月）」、「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer.3.5（2025年3月）」、「U.S. EPA "Emission Factors for Greenhouse Gas Inventories 2024"」、「Thailand's emission factor」、「Indonesia_climate-change-roadmap-waste-sector」および「UK Government GHG Conversion Factors for Company Reporting Ver.1.1」の値を採用。
6. 出張	従業員の出張にともなう排出	トヨタ紡織を対象として、距離(km)×自動車区分別GHG排出係数（t-CO₂e/km）または、交通費支給額(円)×交通区分別GHG排出係数（t-CO₂e/円）を使用して算定。自動車区分別GHG排出係数は、「国立研究開発法人産業技術総合研究所 IDEAv3.5　IPCC2021 without LULUCF AR6」の値を使用。交通区分別GHG排出係数は、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer.3.5（2025年3月）」の値を使用。また、トヨタ紡織以外のトヨタ紡織グループの従業員数を対象として、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.7（2025年3月）」および「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer.3.5（2025年3月）」に基づき、算定。
7. 従業員の通勤	従業員が事業所に通勤する際の移動にともなう排出	トヨタ紡織を対象として、距離（km）×自動車区分別GHG排出係数（t-CO₂e/km）または、交通費支給額（円）×交通区分別GHG排出係数（t-CO₂e/円）を使用して算定。自動車区分別GHG排出係数は、「国立研究開発法人産業技術総合研究所 IDEAv3.5　IPCC2021 without LULUCF AR6」の値を使用。交通区分別GHG排出係数は、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer.3.5（2025年3月）」の値を使用。また、トヨタ紡織以外のトヨタ紡織グループの従業員数と営業日数を対象として、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.7（2025年3月）」および「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer.3.5（2025年3月）」に基づき、算定。
8. リース資産（上流）	自社が賃借しているリース資産の操業にともなう排出（Scope1、2で算定する場合を除く）	上流のリース資産（車両、建屋賃借など）の利用にともなうGHG排出量は、Scope1、2に計上。
9. 輸送、配送（下流）	客先までの物流（自社が荷主の出荷物流を除く）にともなう排出	トヨタ紡織グループの自社から客先への物流を対象として、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.7（2025年3月）」、「ISO14083:旅客及び貨物の輸送チェーンにおける温室効果ガス（GHG）排出量の定量化及び報告に関する国際規格（2023）」、「Global Logistics Emissions Council (GLEC) Framework V3.0」および「国立研究開発法人産業技術総合研究所 IDEAv3.5　IPCC2021 without LULUCF AR6」に基づき、算定。
10. 販売した製品の加工	客先による中間製品の加工にともなう排出	トヨタ紡織グループが販売した製品を対象として、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.7（2025年3月）」を基に、取引先などでのエネルギー使用量を自社類似設備で実測により算出した排出原単位を使用して算定。
11. 販売した製品の使用	使用者（消費者）による製品の使用にともなう排出	トヨタ紡織グループが販売した製品に組付けられている電気部品を対象とする「自社算定した原単位」、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.7（2025年3月）」、一般財団法人日本自動車部品工業会「JAPIA LCI データ算出ツール（使用段階） ver 2.0.8（2021年5月28日）」および環境省「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧（H27年）」に基づき、算定。
12. 販売した製品の廃棄	使用者（消費者）による製品の廃棄時の処理にともなう排出	トヨタ紡織グループが販売した製品を対象として、「シート、内外装、ユニット部品の区分での生産台数」に「自社算定した原単位」を乗じて算出。「自社算定した原単位」は、シート、内外装、ユニット部品の区分での2019年度出荷実績を基礎として算定。
15. 投資	投資の運用に関連する排出	トヨタ紡織グループの持分法適用関連会社（20社）を対象として、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.7（2025年3月）」を基に各社の2024年度売上収益×持分比率×排出原単位を使用して算定。排出原単位は、環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer.3.5（2025年3月）」の値を使用。

保証マーク▶GHG排出量の開示データについて、第三者保証を受けたものには保証マークを表示（詳しくはこちらを参照）

環境パフォーマンスデータの測定又は評価における固有の限界

温室効果ガス排出量の定量化は、活動量データの測定、及び排出係数の決定に関する不確実性並びに地球温暖化係数の決定に関する科学的不確実性にさらされています。
したがって、算定方法、活動量、排出係数において、許容可能な範囲で異なる選択をした場合、報告される温室効果ガス排出量が重要な程度に異なる可能性があります。

Scope1、2排出量

物流におけるCO₂排出量削減

日常業務として物流改善活動を行い、各工場と連携して、日々の生産変動に柔軟に対応することでCO₂排出量削減活動を推進しています。日本国内では、将来の共同物流の範囲拡大と、それに備えた物流中継基地の再編を計画しており、物流効率向上とともに、さらなるCO₂排出量削減を進めます。また、グローバルでの物流改善とCO₂排出量削減活動も並行して実施しています。
今後、燃料電池車や電気自動車など化石燃料を使用しない産業機器の活用を積極的に検討し、カーボンニュートラルの実現に貢献します。

物流CO₂排出量［トヨタ紡織］

ライフサイクルGHGネットゼロ※