TNFDへの対応

トヨタ紡織グループは、2016年に「2050年環境ビジョン」を策定し、2023年7月には、当社グループのこれまでの活動と、これから目指す姿を改めて整理し、3つの「重点取り組み」を策定しました。気候変動対応の温暖化抑制に加え、天然資源枯渇に対応する資源循環、生物多様性危機に対応する自然共生の3つを重点とし、当社グループの事業における自然への依存・影響に対する理解を深め、3つの「重点取り組み」のさらなる推進を目的に、自然関連のリスク・機会の分析を行いました。
今後は、自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD^※1）フレームワークを基に開示を進めるとともに、さらなる地球環境保全への貢献を目指します。

Taskforce on Nature-related Financial Disclosures

分析のプロセス

TNFDフレームワークで示されたLEAPアプローチに沿って分析を行いました。

Locate 優先地域の特定	Evaluate 依存・影響の把握	Assess リスク・機会の評価	Prepare 対応と開示準備
直接操業は、TNFDが定める5つの基準（保全重要度、生態系の完全性、完全性の劣化、水ストレス、自然への依存・影響度）に基づき、優先地域の絞り込みを実施。	TNFDの推奨ツールであるENCORE^※2を用いてサプライチェーンの上流・直接操業・下流ごとに自然への依存・影響の重要な項目の特定を実施。	特定した依存・影響を踏まえて、サプライチェーンの上流・直接操業・下流ごとに、影響度と発生可能性の2軸でリスク・機会の特定・評価を実施。	特定されたリスク・機会は、当社グループの事業戦略や取り組みと紐づけ、整理を実施。今回、分析結果を開示。

Exploring Natural Capital Opportunities, Risks and Exposure: 国連環境計画世界自然保全モニタリングセンター（UNEP-WCMC）、自然資本ファイナンス・アライアンス（NCFA）などが共同で開発した自然関連の評価ツール

分析結果

抽出した自然関連のリスク・機会の評価が高いものを下表に記載。

要因	分類	リスク / 機会	対応
サステナブルな原材料調達の重要度の高まり	リスク	原材料調達段階の法規制の整備にともなう、原材料調達コストの増加	リサイクル性向上、サステナブルな素材への置換に向けた製品開発の推進
サステナブルな原材料調達の重要度の高まり	機会	サステナブルな調達による製品価値の向上	原材料のトレーサビリティの精度向上原材料管理のさらなる厳格化に向けたしくみの強化
自然関連政策の強化	リスク	環境法規制（土壌・大気・水質・廃棄物）の強化にともなう操業コストの増加	環境の負荷低減につながる高効率設備導入、新工法の開発推進資源循環のための体制の強化
自然関連政策の強化	機会	水資源の負荷低減による企業価値の向上	水リサイクルによる排水ゼロ工場をモデルとし、さらなる水資源の負荷低減に向けた取り組みの推進
顧客の評価、消費者の価値基準の変化（環境意識の向上など）	リスク	資源循環に関する顧客要求を満たせないことによる需要減少	リサイクル性向上、サステナブルな素材への置換に向けた製品開発の推進
顧客の評価、消費者の価値基準の変化（環境意識の向上など）	機会	植物由来製品、軽量化製品の需要拡大リサイクル性向上に向けた技術開発による競争力強化	植物由来製品、軽量化製品の企画・開発リサイクル性向上、易解体設計の推進
渇水、洪水など、異常気象の深刻化	リスク	サプライチェーンの寸断が生産に影響し、売上減少	サプライヤー影響範囲管理システムを活用したリスク管理災害の影響を最小化させる物流ルートの選定
渇水、洪水など、異常気象の深刻化	リスク	工場操業停止による売上減少	BCP体制の強化（マニュアル整備や情報収集・共有システムの構築）

分析を通じて

当社グループの事業における自然への依存・影響とリスク・機会を確認しました。
分析結果を踏まえ、リスクや機会への対応を強化するとともに、TNFDフレームワークを基に、さらなる情報開示に取り組んでいきます。