TNFDへの対応

トヨタ紡織グループは、2016年に「2050年環境ビジョン」を策定し、2023年7月には、当社グループのこれまでの活動と、これから目指す姿を改めて整理し、3つの「重点取り組み」を策定しました。当社グループの事業活動における自然への依存・影響に対する理解を深め、気候変動対応の温暖化抑制、天然資源枯渇対応の資源循環、生物多様性危機対応の自然共生の3つの「重点取り組み」のさらなる推進を目的に、自然に関連するリスク・機会の分析を行いました。
自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD^※1）フレームワークを参照し、今後さらなる分析・開示を進めるとともに、地球環境保全への貢献を目指します。

• Taskforce on Nature-related Financial Disclosures

ガバナンス

気候変動・天然資源枯渇・生物多様性危機を含む環境問題に関する具体的な取り組み施策は、取締役会での意思決定を経て業務執行し、経営戦略会議、経営企画会議、経営会議などへ報告しています。
取締役会、経営戦略会議、経営企画会議で指示された環境問題への対応方針などは、年3回開催される環境推進会議で共有し、トヨタ紡織グループの環境課題に対する実行計画の策定と進捗管理につなげています。また、実行計画に基づくKPIを設定し、毎月の経営会議に報告し、マネジメントレビューを実施しています。環境推進会議で報告、議論された内容は、必要に応じて取締役会に報告し、取締役会の指示・監督のもと、戦略への反映を実施しています。
さらに、経営企画本部を担当するCSO（Chief Strategy Officer）をリーダーに、経営企画部を事務局にして、人事、調達、総務、法務、安全に関する部門からメンバーを選出し、人権ワーキンググループ活動を実施しています。人権ワーキンググループでは、人権の考え方の整理や、人権リスクの特定、取り組みなどの議論を行っており、その活動計画や進捗状況、結果は、CSV推進会議を経て、取締役会長を議長とする取締役会で報告・確認しています。

コーポレートガバナンス体制

人権の尊重

戦略

分析のプロセス

TNFDフレームワークで示されたLEAPアプローチに沿って分析を行いました。

• Exploring Natural Capital Opportunities, Risks and Exposure: 国連環境計画 世界自然保全モニタリングセンター（UNEP-WCMC）、自然資本ファイナンス・アライアンス（NCFA）などが共同で開発した自然関連の評価ツール

分析結果

抽出した自然関連のリスク・機会の評価が高いものを下表に記載。

リスク管理

自然関連のリスクは、人事総務本部を担当するCHRO（Chief Human Resource Officer）が議長を務めるリスク管理推進会議で特定します。
リスク管理推進会議では、各部からの報告をもとに、「環境汚染」「自然災害」を含むあらゆるリスクについて議論し、相対的に重要性を判断した上で、最終的に全社にとってのリスクを特定しています。
特定されたリスクは取締役社長であるCRO（Chief Risk Officer）のマネジメントのもと、取締役会へ報告しています。

リスクマネジメント体制

指標と目標

• 詳細はESGデータをご覧ください