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CO2排出量ゼロにチャレンジ

基本的な考え方

「2050年までに工場のCO2排出量ゼロ」にチャレンジ。革新的生産技術開発、製品・材料技術開発、工場改善、再生可能エネルギー・次世代エネルギーの活用でCO2を大幅に削減します。

CO2排出量ゼロに向けて

2050年CO2排出量ゼロの目標に向かって、「2020年目標:2015年比10%減」を設定し活動を進めています。省エネなど工場での日常改善はもちろんのこと、新技術・新工法、材料開発など開発・設計段階からエネルギー使用を意識した技術開発に取り組むとともに、燃料電池や水素など再生可能エネルギーの活用など、これまでの改善領域を超えた抜本的な改革に取り組んでいます。また、これまでの2020年目標に加え、中長期を見据えた2030年CO2削減シナリオを作成しています。その目標は今後各事業体にも展開し、計画をより具体化していくことで、トヨタ紡織グループ全社をあげてCO2削減に向けた活動を強化していきます。

CO2排出量ゼロに向けて

「Webページ」に記載されているCO2原単位・総量[トヨタ紡織]およびCO2原単位・総量[トヨタ紡織グループ]について、KPMGあずさサステナビリティ株式会社による第三者保証を受けています。詳細については「独立した第三者保証報告書」をご参照ください。

温室効果ガス排出量の集計における考え方

CO2換算係数は、自主改善が実績評価できるよう固定しています。日本は下表、日本以外の地域の電力係数は、IEA(国際エネルギー機関)が2013年に公表している各国の2000年のデータを使用しています。

CO2換算係数
燃料 CO2換算係数
電気 0.37t-CO2/MWh
都市ガス 2.16t-CO2/千m3
LPG 3.00t-CO2/t
灯油 2.53t-CO2/kL
重油 2.70t-CO2/kL
軽油 2.64t-CO2/kL

スコープ3*2への対応(サプライチェーンマネジメント)

トヨタ紡織は、当社を取り巻くすべての活動から排出される温室効果ガス(CO2)の低減に取り組むため、2012年度より、サプライチェーン全体のCO2排出量の算定を開始しました。
今後は、算出対象カテゴリの算定方法の精度を向上させ、当社の事業活動全体における各カテゴリのCO2排出量を評価した上で、低減活動を進めていきます。

下表は、ドアトリムの代表車種におけるCO2排出量実績で、環境省および経済産業省のガイドラインを参照し、試算しました。

SCOPE3
*2 SCOPE3:
企業活動の上流域と下流域において排出されるCO2
【上流域】原材料調達・物流、従業員の移動に伴うCO2
【下流域】製品の使用・廃棄等に伴うCO2
ドアトリムの代表車種におけるCO2排出量実績
(単位:t-CO2)
分類 算出対象カテゴリ カテゴリの解説 算出根拠 排出量
上流 1.購入した製品・サービス 購入もしくは調達した材料・部品等の製造に伴うCO2 JAPIA LCI算出ガイドライン*3に基づき算出 265
2.資本財 資本財(建物・生産設備等)の建設・製造に伴うCO2 環境省・経済産業省のガイドライン*4に基づき算出 455
3.SCOPE1,2に含まれない燃料・エネルギー 購入した燃料の生産・輸送および購入した電力の電気・熱の製造段階におけるCO2 環境省・経済産業省のガイドライン*4に基づき算出 1
4.輸送・配送(上流) 部品受入から出荷に関する輸送・配送に伴うCO2 輸送・配送に伴うCO2の当該製品分を按分 93
5.事業から出る廃棄物 事業活動から出る廃棄物(有価物を除く)の廃棄・処理に伴うCO2 当該製品はすべて有価物のため該当なし 0
6.出張 従業員の出張に伴うCO2 当該製品分を按分(自動車のみ) 157
7.雇用者の通勤 従業員の常時勤務する事業所への通勤に伴うCO2 当該製品分を按分(自動車のみ) 6
8.リース資産(上流) 賃借しているリース資産の操業に伴うCO2 環境省・経済産業省のガイドライン*4に基づき算出 37
自社 9.直接排出(SCOPE1) 工場・事務所から発生する直接的なCO2排出(工場における重油や作業車両の燃料の燃焼に伴うCO2排出等) 当該製品分の工程より按分 360
10.エネルギー起源の間接排出(SCOPE2) 企業活動におけるエネルギー使用による間接的なCO2排出(工場や事務所における購入電力の使用に伴うCO2排出等) 当該製品分の工程より按分 539
下流 11.輸送・配送(下流) 納入先から消費者までの輸送・配送に伴うCO2 算定方法検討中 -
12.販売した製品の加工 納入先における加工に伴うCO2 算定方法検討中 -
13.販売した製品の使用 消費者が製品使用時に排出するCO2 算定方法検討中 -
14.販売した製品の廃棄 製品の廃棄処理に伴うCO2 算定方法検討中 -
15.リース資産(下流) 賃貸しているリース資産の運用に伴うCO2 該当なし -
16.フランチャイズ フランチャイズ加盟者におけるCO2 該当なし -
17.投資 投資の運用に関連するCO2 該当なし -

*3:一般社団法人 日本自動車部品工業会作成
*4:環境省・経済産業省:「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース(Ver.2.0)」

物流におけるCO2排出量削減

物流分科会において、物流促進会議を定期的に実施し、各工場と各物流会社とが連携して、物流CO2の低減や物流車両の低公害化などを進めています。また、各工場の改善事例を横展開することにより、工場間の活動の活性化にも努めています。
また、トヨタグループ物流環境連絡会に継続的に参画し、最新情報や他社の改善事例の情報共有をしっかり実施しています。

物流CO2排出量

*5 2016年度より改善量をさらに正確に把握するため、算出方法をトンキロ法から、燃費法に変更しました